ヘッジファンドを個人で始めることはできるか？？

「ヘッジファンドへの投資に興味があるけど、失敗したくない…」

「ヘッジファンド投資での失敗にはどんなパターンがあるのか知りたい…」

と思っている方は少なからずいると思ます。これからお伝えすることが参考になるかもしれません！やはりヘッジファンドへの投資は、特に欧米の富裕層を中心に流行っています。魅力的だけど失敗したくないなんて人も多いと思います。ネットで調べるにしても、情報がかなり限られてしまっていて正しい情報を取得するのが難しいと思います。

ヘッジファンドの名前を騙った詐欺や、ヘッジファンド投資への理解がないために資産を減らしてしまうということも起こっています。今回の記事では、ヘッジファンド投資で失敗しがちな3パターンの紹介を紹介していきます！

ヘッジファンド投資の失敗事例を紹介

①ヘッジファンドへの投資案件が詐欺で失敗するパターン

日本は先進国の中でも投資に対するリテラシーが低く、残念ながら投資詐欺案件が横行しています。とくに身近な友人から紹介されると安心してしまってついつい詐欺にあってしまうという話をよく聞きます。

詐欺被害に合わないために知っておくべきなのが「ポンジスキーム」と呼ばれる詐欺の仕組みと、ポンジスキームを利用する場合によくある手口を紹介します。

投資詐欺の90％以上がポンジスキームだと言われるくらい、単純なのですが誰しもが引っかかってしまう可能性のある仕組みです。

ポンジスキームとは？

「ポンジスキーム」とは、投資詐欺の一手法です。

第一次大戦後、世界中の金融秩序が混乱する中で詐欺を働いたチャールズ・ポンジの名前に由来します。

手法は彼とまったく同じで

「運用する気もないのに高利率や高配当を謳って出資を募る」

という方法です。

②ヘッジファンドが損失をだして失敗するパターン

2つ目の失敗事例は、ヘッジファンドが損失をだして失敗するというパターンです。

ポンジスキームとは違い、しっかり運用をしていても運用成績がマイナスとなってしまうことももちろんあります。世界的に有名なヘッジファンドの運用失敗事例として挙げられるのは、LTCM（ロングタームキャピタルマネジメント）の破綻ではないでしょうか？

LTCMは1994年に設立されたヘッジファンドで、元ソロモン・ブラザーズのジョン・メリウェザーを中心に運用チームはノーベル経済学賞受賞者を集めたようなドリームチーム。

1998年までの4年間の利回りは年平均40％で、初期から投資していた人の資産は4倍にもなりました。ファンド全体の運用資産も1000億ドルを超えるところまでの規模になっていましたが、アジア通貨危機とロシア財政危機の影響で破綻まで追い込まれてしまいました。

ここまでの規模でなくとも、例えば2012年に発足したトゥールビヨン・キャピタル・パートナーズの旗艦ファンドは最初3年は好調でしたがその後は期待値を下回って、2018年に当時の運用資産の10億ドルあまりを投資家に返還して解散しています。

このファンドは年平均12％をこえる利回りを出していましたが、2018年は単年でみるとマイナス3％ほどだったので、後発で投資した人は結果的には損を出していたようです。

こういった例のように、結果を出し続けるのは難しいですし、同じヘッジファンドで運用するにしても投資するタイミングによって成功もあれば失敗もあります。

③使う予定のあるお金を投資してしまって失敗するパターン

3つ目の失敗パターンは、使う可能性のある部分のお金を投資してしまうパターンです。

退職金などまとまったお金が入ったタイミングで見極めが出来ず、ヘッジファンドの中でも最低出資額の敷居の高いものに入れてしまうときに陥りやすいです。ヘッジファンドに限らずファンドラップや一括払込の保険でもやりがちなので気をつけましょう。やむなく解約するときに手数料で負ける可能性がとても高いです。

親の入院介護費用、住まいに係る費用、子どもの突然の病など…なので投資はあくまでも余剰資金でやることが大切です。退職金が1500万円もらえたところ、1000万円のヘッジファンドに投資するというのはあまりおすすめできません。

また実際にヘッジファンドを選ぶときも、出資単位が小さいものや、資金の出し入れに柔軟性があるものを選ぶということも意識すると、失敗する確率が大きく下がります。

投資顧問の助言を受けるメリット

そんな失敗をしたくないような方は、「投資顧問会社」を利用してみてください。

NISAで広がる株式投資ブームに乗っかった右も左も分からないような“株式投資初心者”には投資のプロとして丁寧なアドバイスと投資情報をわかりやすく説明し、投資歴何十年で相場観はプロにも引けを取らないという“株式投資ベテラン”には投資顧問がおこなう綿密な市場調査や分析、有力投資情報の提供で資産形成をサポートです。