【おすすめ国内ヘッジファンド】アズカルアセットマネジメントってどんな会社?
2019年08月12日アズカルアセットマネジメントは、拠点を日本に置く独立系のヘッジファンドです。2005年に複数の優秀な金融マンによって共同設立された比較的新しめのファンドと言えるでしょう。
国内株式の運用を得意としているというのはもちろんのこと、アメリカ債券の運用ではリーマンショック時にも+22%の利益を出したという実績があります。設立わずか3年でリーマンショックの荒波を乗り越えたという、その実力はいかにして生み出されているのでしょうか。
今回は、そんなアズカルアセットマネジメントについて解説していきたいと思います。
アズカルアセットマネジメントの掲げるミッション
アズカルアセットマネジメントは、顧客の大切なお金を預かり資産運用を行うということに対して2つの重要なミッションを掲げています。
「暴風を避ける知恵と優れた羅針盤」
過去200年の間に起きた金融危機は40回を超え、金融市況は常に不安定であると言っても過言ではありません。
そんな状況下でも安定した利益を追求するため、アズカルアセットマネジメントでは、世界各地のリスクに対応するためにアメリカ、スイス、ドイツ、インドといった世界各地のパートナー企業と連携を行っています。
「同じ船に乗る、家族として」
アズカルアセットマネジメントの報酬体系は、成功報酬を基本としています。
その理由は、「同じ船に乗る、家族として」顧客と共に喜びを分かち合うという理念があるからです。
「未来を見据えた航海」
「危険な環境下などでの作業を行うロボット開発会社」などへの投資を行い、日本社会の未来に貢献すべく活動を行っています。
アズカルアセットマネジメントの取扱商品
では、実際アズカルアセットマネジメントはどのような商品をラインナップしているのでしょか。
投資スタイルについて
ヘッジファンドの運用スタイルは、相場の動向に左右されない「絶対収益型」を取っています。
たとえ相場が下落局面であっても、徹底的に収益を追求する戦略をメインに据え、全体的に株価指数などが下がった場面でもプラスのリターンを得ることができます。これは、ファンドマネージャーが「徹底した分析による理論価格の追求」を怠っていないというれっきとした証拠となります。
事実、世界を大狂乱へといざなったリーマンショック時にも、+22%の利益をたたき出したというから驚きです。
景気に左右されないという戦略を取っている以上、非常に安心してお金を預けることができるのではないでしょうか。
取扱商品について
アズカルアセットマネジメントでは以下の4つの商品が取り扱われています。
日本株式 | 統計学を盛り込みアルゴリズムを用いたアービトラージ戦略をとる |
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アメリカ債券戦略 | 2008年のサブプライムショック時にも+22%、翌2009年にも+60%! |
インド | 不動産開発やeコマース事業、コンシューマーローンビジネスを紹介してくれる |
ベンチャーへの投資 | 世界の将来を担うであろう革新的なデジタル技術に対して投資を行います |
日本株式
統計学を駆使し、独自のアルゴリズムを用いたアービトラージ戦略をとります。
アービトラージ戦略は、日本語で「裁定取引」と呼ばれ、同じ価値を持つ商品に一時的な価格の歪みが生じた際、割高なほうを売り、割安なほうを買い、その後、両者の価格差が少なくなったときにそれぞれの反対売買を行うことで利益を獲得しようとする取引のこと。
リスクをあまりとらず、効果的に利ザヤを得ることができます。
アメリカ債券戦略
根底には、「ローン債権を担保にした証券化債券の利回りが、担保の健全性と比較して、十分に高い利回りになったときに投資する」という考えのもと投資を行っているそうです。
この手法によって、2008年のリーマンショック時にも+22%、翌2009年には+60%と高いリターンを生み出すことに成功しました。
リーマンショックに対応しきれずに崩壊したヘッジファンドが数多く存在する中、損失を出さなかったばかりではなくむしろ利益を生み出したというのはその実力を認めざる得ないのではないでしょうか。
インド
中国に次ぐ13億人を超える人口と平均年齢25歳という人口ボーナスの高さは、非常に魅力的。先進国にはない投資チャンスがインドには転がっています。
さらに、近年のデジタル金融革命などからインド人の高い潜在力を見出すことができると考えると、インドへの投資は非常に費用対効果が良いと言えます。
アズカルアセットマネジメントでは、現地のパートナー企業と連携して不動産開発やeコマース事業、コンシューマーローンビジネスといった様々な投資機会を紹介してくれるといいます。
ベンチャーへの投資
ロボテク、高精度GPS、パワーエレクトロニクス、自動運転等、IOTやAIなど、革新的なデジタル技術の開発にいそしむベンチャー企業への投資を行っています。
また、米国のベンチャー・キャピタルのポートフォリオの中からも、有望かつ市場に影響を与えうると考えられる企業への投資戦略も同時に顧客に提供しています。